塾講師として採用されたのに、生徒募集や講習の申込み獲得が主な評価軸になっている。この負担で退職を考える人は少なくありません。
よくある負担の内容
- 春期・夏期・冬期講習の申込みコマ数の目標
- 体験授業からの入塾率
- 継続率（次の学期も通い続ける割合）
- 保護者面談での追加受講の提案
- friends紹介キャンペーンの声かけ
これらは指導力とは別の能力が求められる業務です。
退職届に書く理由
退職届には「一身上の都合により」と書けば足ります。ノルマへの不満を書く必要はありません。
口頭で理由を聞かれた場合も、次のように整理すると角が立ちません。
- 「指導に専念できる環境で働きたいと考えました」
- 「自分の適性を考えた結果です」
退職前に確認しておくこと
目標が労働条件になっていないか
「目標を達成できないと減給する」という運用があれば、労働条件の問題になります。給与規程を確認してください。
労働時間として扱われているか
生徒募集の電話かけ、チラシ配布、体験授業の準備が勤務時間外に無給で行われている場合、未払い賃金の問題になりえます。
異動や配置転換の相談
塾によっては、集団指導から個別指導へ、教室運営から教材開発へといった異動が可能な場合があります。退職を決める前に、社内で選択肢がないか確認する価値はあります。
転職先の選択肢
指導経験を活かせる進路は塾以外にもあります。
- 教育系企業の教材制作・編集
- 教育系のカスタマーサポート
- eラーニング・オンライン教育のコンテンツ制作
- 学校の非常勤講師
- 塾の運営本部（教室支援・研修担当）
面接で退職理由を聞かれたときは、前職の批判ではなく「指導そのものに集中したい」という前向きな形に整理して伝えると印象が良くなります。