以下は、放課後等デイサービスの児童指導員が退職に至る場合にたどることの多い流れを、ケース例として組み立てたものです。特定の個人の記録ではありません。判断の順番と、確認すべきことの参考として読んでください。

状況

放課後等デイサービスの児童指導員として3年。子どもと関わりたくて入ったが、実際には送迎と記録に時間の多くを取られている。支援の方針を相談したいが、職員間で話す時間がない。

最初にやったこと：つらさを分解する

書き出すと、次のようになった。

「子どもの支援が嫌」ではなく、「支援に使える時間がない」が問題だと分かった。

管理者に、次を相談した。

回答は「人が足りないので難しい」。この時点で、事業所側でできることはないとはっきりした。相談した日付と回答は、メモに残した。

実務経験証明書を在職中に頼んだのが効いた。退職後だと担当者が代わり、記録を探すところから始まる。

退職届を書面で出し、控えを残した。申し出から退職日までは1か月半。個別支援計画の見直しの直後にあたる時期を選んだ。

年度途中だったが、年度で辞める時期を縛る決まりはない。就業規則の期限に沿って伝えた。

事業所と相談し、伝える時期と言い方を決めてから、子どもに伝えた。自分から先に伝えなかったのは、大人の言うことがそろっていないと、子どもが不安になるため。

保護者への説明は事業所が行い、自分は聞かれたことに事実で答えるにとどめた。

手順書には書かれていなかった「なぜそうしているか」を書くのに、いちばん時間を使った。

求人票では分からないため、面接で聞いた。曖昧な答えしか返らない事業所は、入ってからも曖昧なままだと判断した。