スーパーの仕事は、長時間の立ち仕事、重量物の運搬、冷蔵・冷凍庫での作業が続きます。体への負担は実際に大きいものです。
辞める前に確認したい選択肢
部門の異動
- 鮮魚・精肉から、レジや品出しへ
- 早朝の仕込みがある惣菜から、日中の部門へ
「辞める」の前に「部門を変えてもらう」という選択肢があります。店長に相談してみる価値はあります。
勤務時間の変更
- 短時間勤務に切り替える
- 立ちっぱなしにならない時間帯に移る
労災保険
業務が原因で発生した腰痛は、労災保険の対象になり得ます。
厚生労働省は業務上の腰痛の認定基準を示しており、災害性の原因によるもの（重い物を持ち上げた際に急に発症した場合など）と、災害性の原因によらないもの（重量物を扱う業務に相当期間従事した場合など）に分けて整理しています。
労災と認められれば、療養補償給付（治療費）や休業補償給付（休業4日目から）の対象になります。
申請は事業所を通じて行うのが一般的ですが、事業所が協力しない場合でも、労働者本人が労働基準監督署に直接申請できます。
傷病手当金
業務外の病気やけがで働けない場合は、健康保険の傷病手当金があります。社会保険に加入している場合の選択肢です。
記録を残す
- いつから症状が出たか
- どの作業で悪化したか
- 受診の記録
- 店舗に相談した日と、その内容
在職中でないと集められません。
職場に求められていること
労働安全衛生法により、事業者には労働者の健康障害を防止する措置が求められています。
厚生労働省は「職場における腰痛予防対策指針」を示しており、重量物の取扱いや作業姿勢について具体的な留意点が整理されています。
- 台車やリフターを使う
- 2人で運ぶ
- 作業姿勢を改善する
「気合いで持つ」ではなく、道具と手順で解決すべき問題です。改善を求める根拠になります。
相談先
- 労働基準監督署（労災の相談・申請）
- 都道府県労働局の総合労働相談コーナー（無料）
- 会社の産業医（規模により選任されています）
それでも辞める判断をするとき
体を壊してまで続ける仕事はありません。
辞める前に、労災や傷病手当金の対象になる可能性がないかだけは確認してください。退職後だと申請が難しくなるものがあります。