入職してすぐに退職を考えることは、珍しいことではありません。

何に困っているかを分ける

知識や技術は時間で身につきますが、体制の問題は別です。

重いケースを一人で任されている場合

新人が虐待事案や困窮ケースを単独で担当している場合、それは体制の問題です。

まず上司に相談してください。相談しても変わらない場合、その職場は新人を育てる体制がないということです。

職場に相談できる相手がいない場合、外部に作ってください。

一人で抱えないことが、続けられるかどうかを分けます。

期間の定めのない雇用契約であれば、民法627条1項により、解約の申入れから2週間の経過で退職できます。勤続期間の長さは条件ではありません。

試用期間中も同じです。

出典: 民法627条1項

眠れない、食べられない、朝起きられないといった状態が続いている場合は、辞める判断より先に受診してください。

判断力そのものが落ちている状態で大きな決断をすると、後で後悔することがあります。

相談援助職は、成果が見えにくく、自己評価が下がりやすい仕事です。

「うまくできない」と感じるのは、経験が浅い段階では自然なことです。

ただし、次のような場合は環境の問題を疑ってください。

職務経歴書には正直に書くのが基本です。面接では次の点を説明できるようにしてください。

厚生労働省の調査では、新規学卒者の一定割合が3年以内に離職しています。短期間の離職そのものが特別なことではありません。