入職してすぐに退職を考えることは、珍しいことではありません。

何に困っているかを分ける

技術は経験で身につきますが、指導体制の問題は別です。

指導体制を確認する

次のような環境なら、それは体制の問題です。

まず上司に相談してください。相談しても変わらない場合、その職場は新人を育てる体制がないということです。

言語聴覚士として1人で入職した場合、教わる相手が同職種にいないという状況になります。

外部に相談先を作ってください。

一人で抱えないことが、続けられるかどうかを分けます。

期間の定めのない雇用契約であれば、民法627条1項により、解約の申入れから2週間の経過で退職できます。勤続期間の長さは条件ではありません。

試用期間中も同じです。

出典: 民法627条1項

眠れない、食べられない、朝起きられないといった状態が続いている場合は、辞める判断より先に受診してください。

判断力そのものが落ちている状態で大きな決断をすると、後で後悔することがあります。

リハビリテーションは、努力が結果に結びつくとは限らない仕事です。入職直後に無力感を持つのは自然なことです。

ただし、次のような場合は環境の問題を疑ってください。

施設が学費を負担する代わりに一定期間の勤務を求める取り決めがある場合、退職時に返還を求められることがあります。

労働基準法16条は、労働契約の不履行について違約金を定めたり損害賠償額を予定したりする契約を禁止しています。ただし、貸付としての合意が明確にあったかなどから個別に判断されます。

署名した書面を確認し、請求されたらその場で同意せず、労働基準監督署または弁護士に相談してください。

出典: 労働基準法16条