退職理由は、伝える相手によって求められる内容が違います。
社内で伝えるとき
「一身上の都合により」で足ります。詳しい事情を説明する義務はありません。
理由を細かく話すと、その一つひとつに対して「職種を変えれば解決できる」といった慰留の材料を与えることになります。意思が固まっているなら簡潔に伝えてください。
- 「一身上の都合により、退職させていただきたく思います」
- 「よく考えた結果です。ご理解いただければ幸いです」
体調が理由の場合は、診断書を示すと話が進みやすくなります。ただし、退職ではなく休職や職種変更を勧められる可能性もあります。それが望ましくないなら、退職の意思が固いことを明確に伝えてください。
退職届に書くとき
自己都合であれば「一身上の都合により」と書きます。
会社都合の場合は書き方が変わります。路線の廃止や人員整理による退職で「一身上の都合」と書くと、自己都合の扱いになる可能性があります。離職理由は失業保険の給付日数や給付制限に影響するため、離職票の離職理由欄を必ず確認してください。
転職の面接で説明するとき
面接では、退職理由から「次の職場で何をしたいか」につながる説明が求められます。
- 「泊まり勤務のない環境で長く働きたい」
- 「安全管理の経験を、設備の保守という形で活かしたい」
- 「定時性を守る仕事の進め方を、別の分野で活かしたい」
待遇や人間関係が理由の場合も、事実を伝えたうえで、次に何を求めるかで締めてください。
事故の経験が理由の場合
詳しく話す必要はありません。「体調を考慮して環境を変えた」といった説明で足ります。
聞かれた場合も、具体的な内容には踏み込まず、現在は問題なく働ける状態であることを説明できるようにしておいてください。
厚生労働省は採用選考にあたって、本人に責任のない事項や本来自由であるべき事項を採否の判断基準としないよう求めています。答えたくない質問に答えを強いられる筋合いはありません。
同僚に伝えるとき
いつ、どの範囲に知らせるかは、上長と相談してから決めてください。交替制勤務では勤務指定の組み直しが必要になるため、所属の判断を待つほうが混乱が起きません。