泊まり勤務を含む勤務では、休日と有給休暇の関係が分かりにくくなります。

年次有給休暇は法律上の権利

年次有給休暇は労働基準法39条に基づく権利です。勤続期間と出勤率の要件を満たせば発生します。

残日数を確認する

まず自分の残日数を確認してください。前年からの繰越分を含めて何日あるかを把握するのが出発点です。

年次有給休暇の請求権は、労働基準法115条により2年で時効消滅します。つまり前年分までは繰り越せますが、それより古い分は消えています。

順序が大切です。退職日を先に決めてしまうと、消化しきれない日数が出ます。

年次有給休暇は退職日を過ぎると取得できません。

泊まり勤務では、1回の勤務が2日にまたがります。有給休暇1日分がどの勤務に対応するのかを、所属の担当と確認しながら組んでください。

自分の勤務指定と照らし合わせて、実際に何日分を消化できるのかを計算する必要があります。

会社には、事業の正常な運営を妨げる場合に時季を変更する権利があります。

ただし、退職日が決まっていて他に取得できる日がない場合は、変更する余地がないため拒めません。

早めに申し出るほど調整の余地が生まれます。退職の意思を伝えた段階で、消化の希望も併せて相談してください。

年次有給休暇の買い上げは、原則として認められていません。ただし、退職時に残った日数について会社が任意に手当を支給することを禁じるものではないと解されています。

会社にそうした制度があるかは就業規則で確認してください。制度がなければ、使わなかった分は消えます。

有給消化に入った後も、引き継ぎに関する問い合わせが来ることがあります。引き継ぎ書を残しておけば、その都度対応する必要が減ります。

有給休暇の取得を拒まれる場合は、労働基準監督署または総合労働相談コーナー（各都道府県労働局）に相談してください。