退職理由は、伝える相手によって求められる内容が違います。
職場で伝えるとき
「一身上の都合により」で足ります。詳しい事情を説明する義務はありません。
理由を細かく話すと、その一つひとつに対して「当直を減らせば解決できる」といった引き止めの材料を与えることになります。意思が固まっているなら簡潔に伝えてください。
- 「一身上の都合により、退職させていただきたく思います」
- 「よく考えた結果です。ご理解いただければ幸いです」
体調が理由の場合は、診断書を示すと話が進みやすくなります。
退職届に書くとき
自己都合であれば「一身上の都合により」と書きます。
会社都合の場合は書き方が変わります。病院の閉鎖や検査部門の外部委託化による退職で「一身上の都合」と書くと、自己都合の扱いになる可能性があります。離職理由は失業保険の給付日数や給付制限に影響するため、離職票の離職理由欄を必ず確認してください。
転職の面接で説明するとき
面接では、退職理由から「次の職場で何をしたいか」につながる説明が求められます。
守秘義務があるため、特定の患者の症例には触れられません。扱った検査の種類、装置、件数の規模といった一般的な範囲で説明してください。
- 「特定の検査分野を深めたい」
- 「当直のない環境で長く働きたい」
- 「装置の経験を、メーカー側で活かしたい」
- 「幅広い装置を扱う環境で経験を広げたい」
前職の批判は避けてください。
専門性を理由にする場合
「今の施設では扱える検査が限られている」という理由は、転職先にとって納得しやすいものです。ただし、転職先で何を扱えるのかを面接で確認してください。同じ不満を繰り返すことになります。
- 導入している装置
- 実施している検査項目
- 認定資格の取得支援があるか
- 学会参加の支援があるか
体調が理由の場合
現在は問題なく働ける状態であることを説明できるようにしておいてください。回復の途中であれば、どの程度の勤務が可能か、当直が可能かを正直に伝えたほうが、入職後の食い違いを防げます。
厚生労働省は採用選考にあたって、本人に責任のない事項や本来自由であるべき事項を採否の判断基準としないよう求めています。答えたくない質問に答えを強いられる筋合いはありません。
同僚に伝えるとき
いつ、どの範囲に知らせるかは、上司と相談してから決めてください。当直の体制の組み直しが必要になるため、部門の判断を待つほうが混乱が起きません。