サロンは予約が先の日付まで入っているため、伝えるタイミングに迷いやすい職種です。

就業規則をまず確認する

多くのサロンは「退職する場合は○か月前までに申し出ること」と定めています。まず自分の職場の定めを確認してください。

法律上の考え方

雇用契約で期間の定めがない場合、民法627条1項により、解約の申入れから2週間の経過で契約は終了します。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

就業規則の定めと法律の関係については争いがありますが、実務上は就業規則に沿って早めに伝えるのが円満です。一方で、就業規則を理由に何か月も引き止められる筋合いはありません。

出典: 民法627条1項

業務委託契約であれば、契約書に定められた解約の予告期間に従うのが原則です。ただし、実態が労働者にあたると判断される場合は、労働者としての保護を受けられます。

すでに入っている予約は、後任の担当者に引き継ぐか、サロンが調整することになります。顧客への連絡はサロンの方針に従ってください。自分で勝手に連絡すると問題になります。

店長やオーナーに、口頭で意思を伝えるのが最初です。

引き止めがあっても、理由を細かく説明する必要はありません。「一身上の都合です」で足ります。

いつ、誰に、どう伝えたかをメモに残してください。話が進まない場合は、退職届を書面で提出し、控えを保管してください。

手荒れ、腰痛、体調不良が続いている場合は、区切りを待つ必要はありません。健康が優先です。診断書があれば話が進めやすくなります。