入職してすぐに退職を考えることは、珍しいことではありません。

短期間でも退職できる

期間の定めのない雇用契約であれば、民法627条1項により、解約の申入れから2週間の経過で退職できます。勤続期間の長さは条件ではありません。

試用期間中も同じです。試用期間は会社が適性を判断する期間であって、労働者が辞められない期間ではありません。

出典: 民法627条1項

想像と違ったと感じるとき

栄養士として入職したのに、実際は調理が業務の大半だった、という食い違いはよく起こります。

辞める前に、上司にこれらを確認してください。時期が来れば変わるのか、この職場では変わらないのかで、判断が変わります。

新卒で一人職場に配属されると、教わる相手がいないまま責任だけがかかります。これは能力の問題ではなく配置の問題です。

外部に相談先を作ってください。

眠れない、食べられない、朝起きられないといった状態が続いている場合は、辞める判断より先に受診してください。

判断力そのものが落ちている状態で大きな決断をすると、後で後悔することがあります。

管理栄養士国家試験の対策講座の費用などを勤務先が負担していた場合、退職時に返還を求められることがあります。

労働基準法16条は、労働契約の不履行について違約金を定めたり損害賠償額を予定したりする契約を禁止しています。「○年以内に辞めたら○万円」という取り決めは、この規定に触れる可能性があります。

ただし、返還請求が常に無効というわけではありません。入職時に署名した書面を確認してください。

出典: 労働基準法16条

職務経歴書には正直に書くのが基本です。面接では次の点を説明できるようにしてください。

厚生労働省の調査では、新規学卒者の一定割合が3年以内に離職しています。短期間の離職そのものが特別なことではありません。